稲城市は、南北に長い地形の中で複数の鉄道路線が交差しており、エリアごとに雰囲気や利便性が異なります。住まい選びをする際には、地価や交通利便性だけでなく、その土地の特性や地域性も大きな判断材料となります。

まず、京王相模原線沿線の「若葉台」「稲城」エリアは、駅周辺の再開発が進み、マンションや新興住宅地が多く整備されています。特に若葉台は大型商業施設も充実しており、ファミリー世帯に人気の高いエリアです。地価は稲城市内では比較的高めですが、都市機能と自然のバランスが取れた快適な環境が魅力です。

JR南武線沿線は、稲城市の中でも昔ながらの住宅街と新興住宅が混在し、落ち着いた雰囲気が特徴です。多摩川に近く、河川敷ではジョギングやサイクリングも楽しめます。稲城市の中では地価がやや安めで、利便性とコストのバランスが良いエリアと言えるでしょう。

一方で、小田急線に近い「坂浜」「押立」「東長沼」などのエリアは、鉄道駅からは離れるものの、自然豊かな丘陵地にあり、静かな環境を好む方や二世帯住宅を希望する方に選ばれています。

このように、稲城市はエリアごとに異なる魅力があり、ライフスタイルや家族構成に応じて自分にぴったりの暮らしが見つかるまちと言えます。

 

東京都で新築住宅を検討する際、土地価格や地盤の安全性は重要な判断材料です。​稲城市は、東京都内でありながら地価が比較的安価で、かつ災害リスクが低い地域として注目されています。​

稲城市は多摩丘陵の高台に位置しており、地盤が安定しているため、液状化のリスクが低いとされています。 ​また、市内の多くの地域は多摩川から離れた場所にあり、洪水リスクも比較的低いと評価されています。 ​

一方で、東京都内でありながら、比較的地価が安価であり、若い世代でも土地を取得しやすいのが特徴です。2025年の稲城市の平均公示地価は約26万1,103円/m²で、東京都全体の平均地価（約133万4,554円/m²）と比較すると、約5分の1の水準です。 ​また、稲城市自体の地価の上昇傾向も見られ、将来的な資産価値の向上も期待できます。​駅からの距離があるほど地下は安価な傾向がある一方で、公共交通網が充実しているので、土地取得コストを抑えつつ、東京都内であっても、新築の戸建て住宅の建築が可能と言えます。

大丸建設では近年、新築住宅のご依頼が続いていますが、稲城市の利便性や価値向上の傾向が子育て世代へ認識が広がったゆえだと考えます。

 

 

住まいを選ぶ際、日々の生活を支えるインフラの充実度は重要な判断基準です。稲城市は、交通、医療、福祉、教育など、暮らしに直結するサービスがコンパクトに整っており、ファミリー層やシニア層にも高い支持を得ています。通勤・通学に便利であることは、子育て層が住まいを選ぶ際に重要なポイントです。

まず交通アクセスについて、稲城市は京王相模原線の「稲城駅」「京王よみうりランド駅」、JR南武線の「稲城長沼駅」「矢野口駅」「南多摩駅」といった2線5駅に加え、さらに隣接したエリアには「若葉台駅」や、小田急線の「新百合ヶ丘駅」など、複数の路線が利用できます。新宿や渋谷まで約30〜40分と、都心通勤にも便利な立地です。バス網も市内外を結ぶように整備されており、特に若葉台エリアからは各駅や商業施設、医療機関へのアクセスがスムーズです。

道路整備も進んでおり、尾根幹線道路や川崎街道など主要幹線が走るほか、狭い道路の拡幅整備も段階的に実施。自転車レーンの整備も進み、通学や買い物時の安全性にも配慮されています。

医療機関も充実し、図書館や総合体育館、文化センター、児童館といった公共施設も各エリアに配置されており、子どもから高齢者まで多世代が利用できる環境が整っています。

このように、稲城市は単なるベッドタウンではなく、生活の質を支えるインフラが整った“暮らしやすいまち”としての魅力を持っています。

子育て世代が移住先を選ぶ際、教育環境は大きな決め手のひとつです。特に最近では、神奈川県など他地域から東京都へ転入する家庭が増えています。その理由の一つが、東京都が推進する教育費無償化政策です。

東京都では、都立高校の授業料実質無償化が広く行われており、昨年度まで年収910万円未満の世帯が対象だったのが、今年度から所得制限が撤廃され、現在は年間475,000円まで私立高校も含めて助成されています。

さらに、小中学校の給食費補助を行う自治体も多く、稲城市もその一つです。稲城市では、2023年度より市独自に給食費の一部を公費負担する制度を開始。物価高騰の影響もあり、2026年1月から小中学校の給食費の完全無償化が実現します。子育て家庭の経済的負担を軽減します。

教育環境の質の面でも稲城市は注目されています。ICT教育を推進し、すべての小中学校で一人一台のタブレット端末が配布されています。また、市立小中学校の校舎は耐震補強が済んでおり、清潔で整った学習環境が確保されています。地域の特色を活かした体験型授業や、地域ボランティアによる学習支援など、子どもたちが地域と関わりながら育つ土壌も整っています。

このように、稲城市は「教育費の軽減」と「学びやすい環境」がそろった、子育て世代にとって安心して選べるまちと言えます。

 

 

東京都は、全国でも先進的な子育て支援策を展開しており、その充実度は他の政令指定都市と比べても群を抜いています。たとえば、都内全域で実施されている「子ども医療費助成制度」では、通院・入院を問わず中学3年生までの医療費が原則無料。さらに、東京都独自の「赤ちゃんファースト」事業では、出産家庭に10万円分の子育て支援用品等が提供され、育児初期の経済的負担を軽減しています。

そのなかでも稲城市は、独自の取り組みで子育て世代から注目を集めています。市内には6カ所の児童館があり、未就学児と保護者が自由に遊び、交流できる「子育て広場」も整備されています。また、0歳から就学前までの親子を対象とした「いなぎ子育てカフェ」では、保育士や子育てアドバイザーによる育児相談も実施。さらに、妊娠期から出産、育児に至るまで一貫した支援体制が整備されており、「稲城市子育てガイドブック」は市内での子育て生活において心強い情報源となっています。稲城市は待機児童ゼロを維持しており、保育園・幼稚園の受け入れ体制が整っています。

東京都全体の支援の手厚さと、稲城市独自の取り組みが相まって、稲城市は「子育てしやすいまち」として確実に存在感を高めています。そんな理由から、稲城市への子育て世代の移住・定住が進んでいるというわけです。

 

大丸建設は東京・多摩地域で明治初期に創業して150余年が経ちます。これまでは東京の中でも「多摩地域は地味」というイメージがありましたが、近年、稲城市は特に子育て世代の人気が集まり、移住・定住が増えていると聞きます。

東京都稲城市は、多摩丘陵の豊かな自然に囲まれながらも、都心から約30分という好アクセスが魅力のまちです。​京王相模原線やJR南武線、多摩都市モノレールなどの交通網が整備されており、新宿や渋谷、立川方面への通勤・通学も快適です。​近年では若葉台エリアを中心に新しい住宅地が増え、ファミリー層の定住が進んでいます。​東京都の統計によると、稲城市の人口は2024年現在約9万人。​特に子育て世代の転入が多く、20〜40代の世帯が増加傾向にあります。​

自然と調和したまちづくりも魅力のひとつです。​稲城市内には梨園や農地が点在し、「いなぎの梨」は地元の特産品として親しまれています。​農業と住宅が共存する景観は、都市部にはない癒しをもたらしてくれます。​また、稲城中央公園や若葉台公園、多摩川緑地公園など、広々とした公園が多く、家族でのんびりと過ごすことができます。そんな稲城市の魅力を8回にわたってお伝えします。

 

 

2カ月にわたり「ヒートショック最前線」と「温度のバリアフリー」というテーマで、断熱の重要性と、住まい全体の温度差をなくし健康で快適に暮らすためのポイントをお話ししてきました。

大丸建設では建築家の松本直子先生の設計する住まいを手がけることが増え、特に今年竣工した「町田の家」は、「温度のバリアフリー」を高い次元で実現した住まいと言えます。

大丸建設ホームページの「事例紹介」のページで、撮り下ろした写真と共に紹介する予定です。

また、建築家の松本直子先生と私、大丸建設の安田佳正の対談も公開します。松本先生から見た大丸建設の技術や施工について、過分なお言葉をいただき、とてもうれしく感じると共に、その信頼に自信を持って、これからもよい住まいを作っていきたいと考えます。公開されたらぜひご覧いただけると幸いです。

 

住宅の断熱性能を高め、温度のバリアフリーを実現することが、ヒートショックやアレルギーなどの健康リスクから家族の健康を守るために、とても重要であることがわかりました。

家族にとって快適な住まいは、長期的な視点で見れば、家そのものの耐久性が高く、使用するエネルギー量が極めて少なく、環境負荷も少ないと言えます。自然素材を活用することで、シックハウス症候群のリスクを減らし、家の中の空気をきれいに保つ効果も期待できます。何より、素材の心地よさは、快適な暮らしに欠かせないものです。オープンで可変性のある間取りはライフステージの変化に対応できます。家の中でのブラックボックスが少ないため、経年劣化を防ぐためのメンテナンスがしやすいとも言えます。

これからの家づくりで重視すべきポイントをまとめると、「健康 × 省エネ × 持続可能性」がキーになるのではないでしょうか。

家づくりは、一生に一度の大きな決断です。「価格」や「デザイン」だけでなく、健康を守り、快適に暮らせる家であるかどうかをしっかり考えることが大切です。

これから家を建てる方は、ぜひ「温度のバリアフリー」「省エネ性能」「長期的な快適性」を意識した住まいづくりを検討してみてください。大丸建設が皆さんの心地よい住まいを実現します。

温度のバリアフリーを実現するには、家全体の断熱化が必要です。それに高効率の設備機器を導入することで、ランニングコストを大幅に低減、あるいはゼロにすることも可能になる時代がやってきました。

特に、ゼロエネルギー住宅（ZEH）は、1年間に消費するエネルギーを、太陽光発電などで「実質ゼロ」にする住宅のことで、国が普及に力を入れています。

ゼロエネルギー住宅は、「高断熱・高気密」が前提としてあり、さらに「省エネ」と「創エネ」を組み合わせることで、エネルギーの消費量を実質ゼロにする＝光熱費も実質ゼロになるという仕組みです。

 

「省エネ」はいうまでもなく、省エネ性能の高いエアコンや給湯器、LED照明を使用することで、エネルギー消費を抑えることができ、電化製品による放熱も防ぐため、快適な室温で暮らすことができるようになります。

太陽光発電などを組み合わせた創エネルギーは、蓄電池を導入することで実質的に電力の自給自足も可能になってきています。災害時にもエネルギーインフラを維持することができるため、今後大震災が起こるリスクのある首都圏では、資金に余裕があれば太陽光発電と蓄電池の併用は検討したいところです。

間取りの工夫によっても、温度のバリアフリー化は可能です。特に、家全体の空気の流れを意識した設計をすると、冷暖房の効率が大幅にアップします。

まずは、家全体がすっぽりと断熱されていることが大切です。特に窓や玄関などの開口部から熱が進入したり逃げたりするので、外気にふれる開口部断熱をしっかりすることが大切なポイントです。

そのうえで、家全体が大きなワンルームになるような設計が、温度のバリアフリーを実現する肝になります。リビング＋ダイニングと個室、廊下を区切らず、1階と2階も吹き抜けや高窓を活用することでひとつなぎにするような住まいの設計です。

リビングとダイニング、キッチンが一体化した住宅は増えていますが、浴室や脱衣所は廊下で区切られているのが一般的な中で、あえて廊下を設けずにリビングから直接脱衣所や浴室に行けるような設計にすると、温度差を限りなく減らすことができます。また、玄関近くに断熱ドアや風除室を設け、外気の影響を受けにくくすることができるので、玄関の断熱性を高めていくことがとても重要になります。

また、個室が必要な時にも、引き戸にすることで区切る必要がない時には大空間にできますし、断熱性が高い住まいであれば一度部屋を温めた後でも引き戸で区切ることで快適な室温が逃げずに済みます。高窓をスライドすることで暖かい空気を循環させることもできます。