大丸建設のZEH普及目標は以下の通りです。
2016年(平成28年) 0%
2017年(平成29年) 10%
2018年(平成30年) 20%
2019年(平成31年) 30%
2020年(平成32年) 50%
大丸建設のZEH普及目標は以下の通りです。
2016年(平成28年) 0%
2017年(平成29年) 10%
2018年(平成30年) 20%
2019年(平成31年) 30%
2020年(平成32年) 50%
国はZEHの普及に力を入れています。そのため、経済産業省資源エネルギー庁では、ZEHロードマップを定め、2020年までに着工する新築住宅のうちZEHが占める割合を50%以上にする事業目標(ZEH普及目標)を掲げるハウスメーカー、工務店、建築設計事務所、リフォーム業者、建売住宅販売事業者を「ZEHビルダー」と定め、公募しています。
大丸建設は、環境建築の普及に尽力しておられる野池政宏氏の主催する「Forward to 1985 Energy life」で学び、日本の住宅の消費エネルギーを1985年程度におさえる省エネ住宅を建てています。また、環境省の「うちエコ診断士」としても登録しています。
大丸建設は省エネの専門家として、今年度中にZEHビルダー登録工務店となり、今後新築住宅でZEHを目指してますます技術研鑽を積んでいきます。
さて、今年も残すところあとわずかとなりました。この一年、大変お世話になりました。大丸建設は明日29日で仕事納めとなります。新年は1月9日(火)から営業を開始いたします。
来年も、頑張ってブログを更新していきますので、どうぞよろしくお願いいたします。
それでは、よいお年を!
2020年は住宅産業にとって、大きなターニングポイントになります。2020年に「住宅の省エネルギー基準の義務化」が予定されており、今後家の省エネ性能に最低基準が設けられるようになります。
実は日本ではこれまで、住宅の省エネ基準はありませんでした。無断熱の住宅であっても違法状態にはなかったのですが、そのことが日本の住宅の省エネ性能を世界最低ランクと呼ばれるほどの状態にしてしまったのです。ZEHの専門家の多くは「2020年基準でも世界標準に比べると低い」と言いますが、今後基準を設けることで、段階的に基準を引き上げていくことも考えられます。
今後は建物の「外皮の断熱性能」だけでなく、「一次エネルギー消費量」も総合的に評価されるようになります。
大丸建設ではこれらの数値をわかりやすくお客様に示せるよう、準備をしています。
ZEH(ゼロエネルギー住宅)の普及を進めていくうえで、HEMS(ヘムス=家庭の消費エネルギー量を可視化する機器)があれば、住まいのエネルギー収支を簡単にはかることができますが、本質的には住まい手が家庭のエネルギーの仕組みについて理解し、住宅の建設時点で効果的な投資をしていくことが大切です。
断熱性能が高ければ、暖房冷房にかかえる消費エネルギー量を減らすことができるので、家電の性能に振り回される心配がありません。また、パソコンなどの消費電力量の小さな機器よりも、冷蔵庫やエアコン、給湯器といった消費エネルギー量の多い機器に投資をすることで、総合的なエネルギー量を減らして「元をとる」こともできるようになります。
新築住宅を建てる際には、大丸建設も持てる知識を総動員してご相談にのりますので、いつでもお声がけください。
ZEH(ゼロエネルギー住宅)を実現するためには、幾つかのポイントがあります。
・高断熱で、省エネ性能が高い躯体であること。
・太陽光発電設備が搭載されていること。
・家電の省エネ性能が高いこと。
・家で使用しているエネルギー量が可視化されていること。
特に「見える化」については、一見見逃されがちなのですが、住まい手の省エネ意識を高めるためにも極めて重要な施策です。
家庭用のエネルギー見える化機器に「HEMS(Home Energy Management System、ヘムスと読む)」があります。HEMSは家庭の分電盤に設置することで、部屋ごとの消費エネルギー量がわかり、スイッチのON/OFFで数字が変わるので効果がよくわかり、住まい手のモチベーションが高まります。
ZEHの住まいはHEMSを標準搭載にすることも多いので、ぜひ積極的にふれてみてください。
日本政府は今、ZEHの普及にとても力を入れています。経済産業省資源エネルギー庁による「エネルギー基本計画」では、以下のように記されています。
(中略)
住宅については、2020年までに標準的な新築住宅で、2030年までに新築住宅の平均でZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の実現を目指す。
(中略)
今は2017年末なので、あと3年で標準的な新築住宅ではZEHが当たり前になっていく……この意味するところは、太陽光発電設備の搭載と、高断熱な省エネ性能が新築住宅の基本スペックということになりますね。
経産省が発表した「ZEHロードマップ」によると、「ハウスメーカー、工務店等がつくる新築住宅の過半数がZEH」と示されているので、私たち大丸建設もその流れに追いついていかなければなりません。
ZEH(ゼロエネ住宅)の実現には、家庭の消費エネルギー量を下げることが必要不可欠ですが、一方で創エネとの組み合わせが必須となります。家庭で創エネするのならば、やはり太陽光発電です。再生可能エネルギーでの創エネは大規模であれば、太陽光発電、風力発電、水力発電などもありますが、家庭などの小規模な発電には太陽光発電が向いています(家庭用小型風力発電もあるのですが、安定した電力供給は難しいと言われています)。
南面に面した屋根がある程度あれば、一般家庭は3kWh程度の発電量で、省エネ性能が高い住宅という前提にはなりますが、ZEHの実現も夢ではありません。一般住宅で4kWh程度の発電量があれば、発電するエネルギー量が消費するエネルギーを上回ることもあり、ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(差し引き・正味ゼロ)ではなく、リアル・ゼロ・エネルギー・ハウスになることも可能です。
ZEH(ゼロエネ住宅)が今注目を集めている理由に、地球温暖化問題があります。気候変動の影響で真夏の猛暑や平均気温の上昇、極端な豪雨や風水害が増えていることで、私たちの暮らす環境は悪化していると言えます。
住宅でのエネルギー使用量は増加傾向にあります。家電自体の省エネ性能は上がっているものの、使う電化製品の量が増えているのも事実です。現在日本のエネルギー源としては、石油や天然ガスといった化石燃料に依存しており、温室効果ガスの排出源となっています。CO2を減らすことが地球環境問題に必要不可欠です。
一方で、住まいの温熱環境が悪いことで、家庭内での健康問題にも大きく影響します。冬場に寒暖差が大きい住まいでは、特に入浴中の突然死がクローズアップされています。年間の交通事故死亡者数よりも、ヒートショック現象による浴室での死亡事故の数が上回り、血圧の高い高齢者のいる家庭は注意が必要です。結露によるカビなどの原因にもなります。
高断熱にして住宅の基本性能を高めることは、もはや必要不可欠と言えそうです。
住宅業界では今、ZEH(ゼッチ)というキーワードがトレンドになっています。ZEHとは、ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスの略称で、住宅の一次エネルギー消費量がネット(正味)で概ねゼロになる住宅」という意味です。ゼロエネ住宅などと言われることもあります。
ざっくり言うと、高断熱などで住宅の省エネ性能を高めて住宅での消費エネルギー量をおさえて、太陽光発電と組み合わせてエネルギーをつくることで、最終的にエネルギー消費量が差し引き(収支)ゼロになる住宅、ということになります。
現在、大手ハウスメーカーを中心にZEHの開発が進んでおり、ゼロエネが新築住宅の新しい基準になりつつあります。
大丸建設なりにZEHについて解説していきたいと思います。