軒下のメンテナンスも必要です

近年、気候が激化して、雨は上から下に降るものだったのが、あまりに激しい雨で上から叩きつけられた雨が今度は下から上に飛び跳ねてきたり、横から打ち付けてくるような、そんな風に変わってきています。

雨風が軒裏まで風で巻き込んでしまうケースが増えてきており、軒先や軒裏の劣化が心配です。昔は軒天井も木で施工していましたが、最近では風雨対策でサイディングボードに張り替えたり、ペンキを塗り替えるメンテナンスをしています。

ペンキなどがささくれのように出ている軒先は、美観の問題もありますが、水がしみやすくなってきているサインでもあります。早めにメンテナンスをするのがおすすめです。

 

今「リフォーム済み」の中古住宅は減っている

昔、中古住宅を買うとなると、リフォーム済みの物件が多かったように思いますが、最近は中古住宅の売買でもリフォームはせずにそのまま引き渡しをするケースが増えています。なぜかというと、やはりリノベーション需要が高まっているからで、住宅の買主には「中古住宅を安価に手に入れて、新築よりも割安な価格で自分の理想通りの住まいをつくりたい」という人が増えています。そのこと自体はよいことだと私は思っています。

中古住宅が適切に売買されるためにも、安心・安全性が目に見える形であることが重要です。しかし、中古住宅は築年数や耐震状態によって、必ずしも安心・安全であるとは限りません。大切なのは、買手が住宅の状態を正確に把握して、取得前に必要な改修費用についても理解をし、納得していることです。

「旧耐震だけれども、補助金を活用しながらしっかり耐震改修をして、安心して住もう」と納得して費用を負担すれば、後々の精神的な負担も軽減することができます。結果的に良い買い物になるのです。

命を守る耐震改修

今は、割安な価格で中古住宅を取得して、リノベーション(性能向上リフォーム)をして住みたい、というお客様も結構いらっしゃいます。リノベーションは、内装だけでなく、耐震性を担保し、断熱性も向上させ、内装や設備も入れ替えるので、建物の床面積にもよりますが、全てを満足させるとなると、1500万円から2000万円は予算が必要になってきます。予算をおさえるならば、何かを少しずつ諦めなければなりません。

旧耐震(1981年6月以前に建てられた建物)の場合は、地方自治体から耐震改修の補助金が出ることが多く、断熱改修にはエコリフォームの補助金が出ます。耐震性の向上は、地震の際に命を守ることに直結しますし、断熱性の向上は寒さ暑さによる健康に左右します。

地盤が弱いと建物も揺れやすい

耐震改修工事では、建物の構造だけを見るのではなく、基礎、擁壁、地盤と、トータルで検討します。すでに建っている建物を活かすので、地盤の補強はできません。地盤が弱いと、地震が起こった時に建物も揺れやすくなるので、建物の耐震性を高くすることで対応します。耐力壁、合板、筋交いの三本柱で建物を補強し、柱と梁の接合部に金物をつけてさらに強さをまします。

基礎に鉄筋が入っていない場合は、外側に鉄筋を配した基礎を補強したり、外側からアンカーを打ち込んで補強する、布基礎の上にコンクリートを流し込んでベタ基礎にするなどの方法があります。

地盤が弱い場合、建っている建物の上から地盤改修はできませんから、耐震性を担保するためには、一度壊して新築にする方が安く上がるケースもあります。しかし、お客様の中には、愛着のある家を壊したくないなどの理由もあり、悩ましいところです。

耐震改修では、擁壁の状態次第でコストは変わる

耐震改修は、建物の壁量や柱・梁のバランスなどを見ながら、構造用合板で壁を補強したり、壁をはがして筋交いを入れ替える、柱と梁の接合部に金物を加えるなどして、構造を全体的に補強します。

また、1981年以前の建物の基礎には、鉄筋が入っていないことも多いです。その場合は基礎の補強も必要になります。

耐震改修は家の床面積にもよりますが、200万円から300万円くらいが相場です。しかし、そこに地盤の補強も加わると、かなり大きな金額になってきます。

擁壁がコンクリートでできていれば特に問題はないケースが多いですが、擁壁が玉石の場合ですと地盤の補強も加わります。軟弱地盤と診断された場合、建物の耐力を通常の1.5倍くらい持たせなければなりません。ですので、耐震改修のコストも1.5倍くらいかかってしまう計算になります。

「私たち、旧耐震な女です」

先日、大丸建設の広報についての打ち合わせで、スタッフの坂本と、広報コンサルティングの女性が、「私たち、旧耐震な女です」と言って、大爆笑しました。ちょうど1981年以前に建てられた住宅の耐震改修が2件続いたタイミングでした。彼女たちは1981年よりちょっと前に生まれた、いわゆる「アラフォー」で、なるほど、おもしろい表現だな、と思いました。工務店に関わる女性あるあるでしょうか。

新耐震基準が施行された1981年6月以前の建物は、構造壁の量が少なく、開口部のバランスもあまり耐震性を考慮していないので、来たるべき大地震に備えた補強が必要になります。今月は、耐震改修や建物診断の「ホームインスペクション」についてお話しします。

 

家電の熱を感じたら買い替えどき

パソコンやスマートフォンなどもそうですが、長時間使っているとだんだん熱くなってきているのを感じませんか。そういう時に限ってバッテリーの消耗が激しいのですが、それだけ電力を消費しているということもできます。

テレビやパソコン、プリンターなどの情報機器も通電すると熱を持ちます。熱=消費電力と考えると、熱が出るほどにエネルギーを消費していると言えます。白熱電球が点灯している時は熱くてさわれないほどですが、LEDの場合はそれほど熱を持ちません。つまり、熱を感じる家電は省エネでない、電気代を無駄に使っているということになります。

家電の買い替え時は壊れた時、というご家庭が多いとは思いますが、実は排熱が不快になったら買い替え時、というのがこれからのスタンダードになるといいなと思います。

今年は異常な猛暑!

2018年は東京で史上初の6月梅雨明けになったのを皮切りに、連日35度に迫ったり超えたりすることが続いています。全国各地で40度越えの日も出てきて、熱中症で救急搬送される方の人数は昨年の倍以上と言われています。

 

台風12号は関東地方から関西地方に逆走する珍しいルートをたどり、水害や農作物の被害も出てきています。

新聞には「災害級の猛暑」という言葉も踊り、エアコンの設定温度を下げる呼びかけも見かけます。今年は省エネを呼びかけることは命のリスクを感じさせるという風潮も出てきているほどです。これまでに例を見ないほどの異常気象になっています。

ぜひ読んで欲しい「東京防災」

東京都総務局総合防災部が2016年3月に発行した、東京都民向けの防災ブックレット『東京防災』。東京都民に無料で配布されたのですが、防災に関するあらゆる知恵が網羅され、イラストをふんだんに使用してあるのでわかりやすく、とても評判がよいため、首都圏のほかのエリアにも広まり、電子ブックなどでも無料でダウンロードできるようになりました。

 

東京都防災部の情報は、日々アップデートされており、女性視点での防災や、防災アプリの開発など、多岐にわたって防災の普及・啓発をしています。

http://www.bousai.metro.tokyo.jp

防災は日頃からの心がけが何より大切です。大震災に見舞われた時、人はパニックになってしまいがち。だからこそ、冷静に状況を分析して、まずは命を守る、それからどのように生き延びるか考えて行動する、人を助ける、などに移れるように、普段から準備をしておいて、まさに「備えあれば憂いなし」で、動いていくことをお勧めします。

首都圏で30年以内に70%の確率で大地震が起こる

国の有識者で構成される中央防災会議の首都直下地震対策検討ワーキンググループが2013年12月に発表した資料によると、今後30年以内に70%の確率で起こるとされるマグニチュード7クラスの地震では、死者が最大で2万3000人にのぼると想定されています。直下型の地震の場合、断層があるエリアと、直下型地震の震源域になるエリアなど、全部で19のケースが想定されています。発生時間や状況で、被害の程度は異なると思いますが、大丸建設の近くでは、立川市直下地震、立川断層帯の地震に注目をしていきたいと思います。

http://www.bousai.go.jp/jishin/syuto/taisaku_wg/pdf/syuto_wg_report.pdf

こうした防災シナリオは専門用語が難しく、読み進めるのが大変な向きもありますが、むやみやたらに怖がらず、冷静に対策するためにも、専門家による評価はきちんと押さえておく方がよいと思います。