ここまで大きな気候の変化をもたらしている温室効果ガス。特に私たちの生活と密接に関係している二酸化炭素（CO2）＝カーボンをいかに減らしていくかが、今後の人類の存亡に関わる重要課題かがわかります。地球温暖化という言葉を耳にするようになって20年ほどですが、この20年の環境の変化たるやすさまじいもので、「環境」を守ると「経済」が疲弊するという論は既に破綻し、もはや環境対策抜きには経済的基盤すら守れないような事態に陥っています。

ただ、CO2は目に見えず、排出していてもなかなか意識しにくいものです。しかし、実際には、エアコンの排熱や車の排気ガスなど、まさに「温室効果ガス」として大気に漏れ出ているものなのですよね。こうした「排熱」「排ガス」を出さない選択をするだけでも、だいぶ変わってくるものなのです。

また、あらゆる製品やサービスのライフサイクルにはカーボンが関わっています。一度その仕組みを学べば、何がどれくらいのCO2を排出するのかがわかるはずです。

気候危機の時代、大丸建設スタッフ一同も日々学んでいきますので、その学びをお客様方に共有できればと思います。

みなさんは「カーボンフットプリント」という言葉を聞いたことはありますか？

直訳すると炭素の足跡、となり、商品やサービスの原料調達から生産、流通、使用・維持管理、廃棄・リサイクルに至るまでのCO2排出量を数字でわかりやすく見える化した指標のことです。

例えば、缶飲料であれば、原材料調達時点で、アルミ缶の製造やサトウキビなどの原料にかかるCO2排出量が約20％、生産時はジュース製造やパッケージングで15％、流通・販売時は配送や冷蔵にかかるCO2が約30％、使用や維持管理などの冷蔵で25％、廃棄・リサイクル時の空き缶収集やリサイクル処理で約10％という割合が算出され、缶飲料1本あたりのCO2層排出量は123gと仮定されています（環境省データより）。

あらゆる製品にカーボンフットプリントがあるわけではないのですが、全ての製品やサービスのライフサイクル全体において、なんらかのCO2が発生していること、製品やサービスによってCO2排出量が異なることを意識するだけでも、消費行動に変化が生まれるはずです。「カーボンフットプリント」で検索すると、いろいろな商品のデータが出てきますので、ぜひ参考にしてみてください。

 

前回はカーボンニュートラルという考え方を説明しましたが、それと似た言葉に「カーボンオフセット」があります。

私たちは日々の生活や経済活動、ものづくりなどにおいて、どうしても燃料やエネルギーを使わざるをえなく、CO2排出量をゼロにすることは難しいと言えます。一方で、CO2を排出した量の分を、CO2を吸収することに対して投資することもできます。例えば適切な森林管理への投資や、再生可能エネルギーの導入などです。

政府が信頼に足るCO2の吸収活動を認証したものを「J-クレジット」といい、日本では2023年3月現在69の方法があると言われています。実際にCO2を排出する事業者が、吸収する活動に対して、政府を通して「J-クレジット＝お金」でカーボンを売買し、自社が排出した分のカーボンをオフセットすることができます。

私たちの生活は、化石燃料によって生み出されるガソリンや電気によって一気に便利になりました。今のITに支えられた暮らしは、電気なしには成り立ちません。脱炭素は大切ですが、一方で完全にCO2を排出しない生活は難しいと言えます。

CO2は人間の努力によって、排出を減らすだけでなく、吸収することができます。植物は光合成によってCO2を吸収し、酸素を生み出します。植林や森林管理により、CO2を吸収して樹木に固定することができるのです。

発電や工場の排熱、ガソリンの排気等によって排出されるCO2の量と、森林によるCO2吸収の量が同等になれば、CO2の量はプラスマイナスゼロ＝ニュートラルになります。

これが一般に言われる「カーボンニュートラル」という状態です。

CO2の排出量を減らして、CO2の吸収量を増やしていく、その努力や意識が、今後求められるでしょう。

 

地球温暖化の原因と言われている「温室効果ガス」は、大気中に含まれる二酸化炭素やメタン、一酸化二窒素、フロン類を総称します。

このうち二酸化炭素（CO2）の割合が76.0％と最も高く、石油や石炭などの化石燃料由来の温室効果ガスの排出量を減らすことが重要です。人間生活や経済活動に直結しているのが二酸化炭素なので、温暖化対策といえば二酸化炭素、脱炭素と言われるゆえんです。

続いてメタンが15.8％。実はメタンは同じ量のCO2に対して25倍以上の温室効果があるとされ、対策が急務な温室効果ガスの一つです。よく話題になるのは畜産業で「牛のゲップ」がメタンガスの発生源になると言われ、肉食を減らす運動の根拠にもなっています。他にも水田やごみの埋立処分場から出てくると言われています。

一酸化二窒素は6.2％、フロン類は2.0％で、大気中の残存期間が長く、成層圏のオゾン層の破壊物質でもあります。いずれの温室効果ガスも対策が必須であることには違いありません。

 

耐震診断を行う場合、お客様には何らかの不安があり、その不安には原因があります。耐震診断の結果、耐震性能を満たしている基準が「1」とすると、だいたい「0.2」とか「0.3」という数字が出てきてしまいます。数字の結果だけ見ると「この家、壊れてしまうんですか？」とますます不安に陥ってしまいますが、現時点でその家は建っているので、すぐに命に直結するわけではありません。首都圏に大震災が起こった時に、その家の中にいた場合に倒壊してしまう危険性があるということで、それも可能性の話なのです。

事前に診断を申し出てくださったことで、その不安は解消できる可能性が高いのです。壁量が足りなければ、目立たない押し入れ等に耐力壁を入れ、それだけで足りない場合は居住性を損なわないよう工夫しながら筋交を入れる、金物で補強するなどの対策をとります。

人一人ひとりが異なるように、家の耐震性能もその家によってまったく異なります。「旧耐震」「新耐震」「2000年基準」という言葉だけで判断せず、専門家に依頼して正確な状態を把握しましょう。そのうえで、その家にあったオーダーメイドの耐震診断、そして必要な改修をしていくことで、必要以上に不安にならず、的確な耐震対策をしていくべきです。

ご不安なこと、ご不明点があれば、お気軽にお問い合わせください。

 

私は東京都建築士事務所協会に所属しており、耐震診断のプロとして、これまで数々の木造戸建て住宅の耐震診断に関わってきました。私が耐震診断をする時に心がけているのは、淡々と事実をお伝えして、過度に地震に対する不安を煽らないようにする、ということです。

旧耐震の建物であっても、「震度5程度の揺れでは倒壊しない」ことが前提に建てられているため、今住んでいる家の耐震性が十分でなくても、今すぐに命を落とすわけではない、という前提に立ちます。まずは正確な状況の判断に努め、何をどうすれば耐震性能を確保できるのかを的確に判断していきます。耐震診断を依頼される、という時点で、そのお客さまは何らかの不安をもって我々に問い合わせてくださいます。何が心配なのかを明らかにして、その原因を確実に解消していく。旧耐震で壁量自体が足りないのか、雨漏りしていて構造体が劣化しているのか、グレーゾーン住宅で壁の配置のバランスが悪いのか、その原因を究明することによって、適切な対処ができるようになるからです。

 

 

1978年に起こった宮城沖地震で7400戸の住宅が倒壊したことを受けて、建築基準法が見直されました。当時は震度5程度の揺れで「倒壊しない、損傷しても修繕できる」というレベルの耐震基準でした。宮城沖地震では建物やブロック塀の倒壊によって亡くなった方がいたからです。これによって、1981年に新耐震基準が適用されることになりました。

一方で、新耐震以降に「2000年基準」ができたのは、1995年の阪神・淡路大震災の検証を受けてのことです。新耐震によって耐力壁の量や倍率が強化されたものの、阪神・淡路大震災で倒壊した建物の中に、柱や梁、土台などの連結部が抜けてしまうものや、耐力壁の配置バランスが悪く倒壊してしまった建物があったことから、接合部や基礎と構造物を金物で連結することや、耐力壁をバランスよく配置することが定められていきました。

木造住宅の耐震性においては、2000年基準を満たしたものであれば、現時点での耐震性は十分と言えます。1981年以前の旧耐震の建物は、残念ながら住宅ローン控除の対象にはなりません。新耐震ではあるものの2000年基準に満たない1981年6月1日〜2000年5月31日までに建築確認を受けた建物は、一般的に「グレーゾーン住宅」とされます。