日本で最初に最高気温が40度以上を記録したのは、実は1927年7月22日、愛媛県宇和島市で、その記録は40.2度。その後、1933年7月25日に山形県山形市で40.8度を記録し、その記録は2007年8月16日に埼玉県熊谷市と岐阜県多治見市で40.9度を記録するまで、74年間破られることはありませんでした。

2007年以降、猛暑日の回数は増えてきます。2013年8月には高知県四万十市で41.0度を記録、この年40度以上を記録した地点は8地点と増え、その後、2018年7月には埼玉県熊谷市で41.1度を記録しました。この年に40度以上を記録したのは17地点となりました。2018年以降、毎年40度以上の地点が全国で1〜9カ所あったのですが、2025年はそのレベルがあがり、全国30地点で40度以上を記録することになったのです。

なお、猛暑日は最高気温が35度以上のことをいうのですが、2018年に6479地点を記録して以降、「史上最高に暑い夏」が始まった2023年は6692地点、2024年には8821地点となり、2025年にはついに9385地点となりました。

これらの数字からも、今年の夏がいかに暑かったのかがわかります。

2025年の夏の特徴は、梅雨入りと梅雨明けがとても早かったことが、猛暑の後押しをしたと考えられます。

東北地方を除いて5月には梅雨入りしたところが多く、気象庁によると「かなり早かった」と発表しています。例えば、九州では平年は5月末から6月初旬の梅雨入りですが、今年は5月16日ごろでした。東海や近畿、中国、四国でも5月16〜17日ごろに梅雨入りしており、関東甲信と北陸地方では5月22日ごろの梅雨入りでした。いずれも平年より半月は早い状況でした。

一方で東北地方では6月23日ごろの梅雨入りとなり、平年の6月中旬にくらえて10日以上遅く、関東甲信地方から比べても1カ月も遅い梅雨入りとなりました。

また、梅雨明けは九州から関東甲信越地方にかけて6月27〜29日ごろとなり、平年の7月15〜20日ごろに比べると「かなり早い」梅雨明けだったと言えます。

結果的に、梅雨の期間が「早くて短い」状況となり、降水量も全国的に「少ない」、または「かなり少ない」状況になり、長く暑い夏に影響したと考えられます。

2025年の6〜8月の平均気温は、平年より2.36度高く、史上最高に暑い夏だったというこの記録が意味するのは、どんなことでしょうか。平年とは過去30年間の平均値のことで、その年の「平年値」に比べて、どれだけ気温が高いか低いのかについての比較になります。

さて、私はこの数字を見て思い出すのは、今から10年前に発表されたIPCCの第5次評価報告書のことです。地球の持続可能性の指標として「2100年の世界の平均気温を産業革命前に比べて2度未満に抑えることで、気候変動に適応できる可能性がある」というものです。ところが、現時点でそれは達成不可能な目標に近づいているようにも思われ、「2100年には2.8度以上上昇する」という報道もあります。

産業革命前よりも平均気温が上昇している今、日本では1990年代以降の平年値より2.36度平均気温があがった今夏の状況を考えると、気候変動の影響はすでに回避できないものとなり、今後はどのように危機を乗り切っていくのか、私たちは真剣に検討していかなければなりません。

工務店の建築現場でも然り、できあがった家に暮らすお客様のライフスタイル然り。このブログでも積極的に発信していきたいと思います。

今年の夏は、連日40度を超える日もあり、現場で働く職人さんたちにとって過酷な季節でした。8月1週目は関東地方で軒並み40度を超える酷暑となり、私たちも建設現場の安全確保に頭を悩ませています。
大丸建設の現場では、1時間ごとに休憩をとり、小まめな水分補給を欠かさないように呼びかけています。空調服は今や現場での標準装備。直射日光を避けるため長袖を着用し、首元には冷却リング、人によっては小型冷蔵庫を持ち込んで、冷たい飲み物を常備しています。

こうした工夫は、熱中症のリスクを減らす命綱と言えます。炎天下での作業は体力を奪いますが、一つひとつの対策が現場の安全を守っています。

そして、完成した自然素材の家は、この「暑さ対策」を日常の暮らしでも支えます。無垢の木や漆喰は断熱・調湿に優れ、室内の温度変化をやわらげます。エアコン効率も高まり、外気が厳しい夏でも心地よい空間を保てます。現場で守った安全と、素材がもたらす快適さ──その両方が、長く安心できる住まいをつくります。

今年の春から、「建築物省エネ法」に基づく制度改正により、家づくりに関わる「建築確認申請」のルールが一部変更されました。特に大きな変化として、住宅の断熱性能について、これまで以上に詳しく書類で示すことが求められるようになっています。

これまで一級建築士が設計する場合、断熱に関する細かな性能表記は免除されてきました。しかし今回の改正で、すべての建築計画において、断熱等級やその計算根拠を申請書類にきちんと記載し、提出する必要が出てきました。

この変更によって、審査機関が確認する書類の分量やチェック項目が増え、現場を支える設計事務所や工務店では、準備に時間と手間がかかるようになっています。テレビのニュースなどでも報道されるほど、現場の混乱も生じているようです。

ただ、この改正は「お客様にとってわかりにくい断熱性能を、より透明に提示し、確認できるようにする」という目的があります。家づくりに携わる私たちにとっても、性能を正しく伝え、より納得のいく住まいを届けるための大切な一歩だと感じています。

 

私たち大丸建設のように地域に根ざす工務店は、これからの家づくりにおいて、見た目や広さだけではなく「暮らしの豊かさ」を真ん中に据えた提案をしていきたいと考えています。

家は広いほど、豪華であるほどいい、という価値観は、今ではすっかり変わってしまいました。毎日の心地よさや、家族の安心が積み重なっていくことこそ、何よりの価値になるのだと思います。

だからこそ、大手との価格競争ではなく、地域密着ならではの「顔が見える安心感」を大切にしています。お客様と同じまちで暮らし、同じ景色を見てきた私たちだからこそ、どんな小さな相談にも応え、ともに考えることができます。

 

設計変更や工程調整も、柔軟にフットワーク軽く対応できるのが、地域工務店ならではの強みです。お客さまの人生が唯一無二であるように、私たちが関わる一つひとつの家づくりが特別なものであるよう、決まりきった型ではなく、それぞれのご家族に合わせた最適な方法を一緒に探していきます。

物価高の時代だからこそ、地域とのつながりを活かした提案を重ね、安心して未来を託していただける家づくりを目指していきます。大丸建設は、どんな時代も、暮らしの真ん中に寄り添う工務店であり続けたいと願っています。

 

今、日本を直撃している物価高に、多くの方が頭を抱えていることと思います。中東情勢も不安定になってきており、そうすると原油高に直結して、ガソリン価格、物流コストが上昇してきます。住宅産業は物流と大きく関わるため、結果的に住宅価格の高騰につながってきます。

輸送コストは輸送距離が長いほどかかってきますし、大量に一括で納入できればその分コストは下がります。大丸建設のような注文住宅の場合、一括仕入れではなく、お客様のニーズに合わせて一つひとつの建材を仕入れていきますので、同じ規格で統一されている大量生産型のハウスメーカー住宅の方が一見すると建材コストの面では有利に感じるかもしれません。

大丸建設では、住宅に使う主要な材料である木材は、すべて国産の無垢材で、産地から直送しています。壁材、床材等も、日本の誠実な自然素材建材店から直接仕入れることが多く、海外から輸入する建材よりも輸送にかかるエネルギーやコストは低い傾向です。流通にかかわる中間マージンが低くおさえられているため、誠意ある自然素材メーカーや産地に適正にお金がまわり、産業の維持や活性化につながります。

こうした観点からも、流通コストがどう回っていくのかを、お客さまに知っていただけるとありがたいなと思います。

現代は「不確実性の時代」と言われています。急激な円安や相次ぐ物価高、世界的な紛争の影響など、「数カ月先の未来がどうなるかわからない」状態のなかで、先を見越して投資をしていくのが難しい時代です。

物価高の影響で、住宅取得・建築コストも少しずつ高まってきていますが、ここにきて先行きが心配なのは住宅ローンがじわりと上昇する傾向にあることです。世界的な金利の上昇の影響もあると思いますが、世界の金融情勢が不安定なので、金利が低水準にある時期を見極めながらの住宅取得の必要や、すでにローン返済をしている方は、返済計画の見直しを迫られることも出てきそうです。

私たち工務店にとっても、予算内でお客さまが満足できるようなプランへの提案力が試されます。設計はもちろんですが、適材適所の素材提案を行い、暮らしの質を下げずにどれだけ満足できるか、たくさんの引き出しのなかから最適な提案をできるように、情報収集や検証をしていく必要があります。

今、ニュースを見れば毎日のように「お米が手に入らない」「あれもこれも値上げ」「電気代・ガス代などの生活のインフラも高騰」「それなのに給料は上がらない……」と、物価高が私たちの生活を直撃しているのを痛感しています。建築業界も例外なく物価高の影響を受けており、私たち工務店も、大変なやりくりをしている日々です。

コロナ禍に大きな影響を及ぼした「ウッドショック」は、北米を中心に住宅DIY熱が高まり、住宅建材となる木材の輸入が大幅に滞り、急激に国産材への需要が高まったことで起こりました。大丸建設では長年、産地との提携関係があるため、直接的な影響は少なかったものの、産地では資材の提供に苦慮している様子が伝わってきました。

しかし、今はさらに極端な円安や、関税の影響も受けつつあるなかで、今後さらなるコスト高に見舞われる可能性があります。木材だけでなく、合板や断熱材、配管部材など、あらゆる材料が高騰することが予測され、それに応じて住宅建築コストも見直していく必要に迫られるはずです。

 

子育て環境において、稲城市は理想的な住まいづくりが可能であるという話をしてきましたが、東京都は豊かな財政をもとに「異次元の子育て支援」と呼ばれるほど、全国的に先進的な政策を率先しています。そのなかで、稲城市は東京都の支援を享受しつつ、地価は抑えめで、新築の戸建て住宅を建てることが現実的な地域と言えます。エリア的にも自然と都市機能のバランスがよくて、福祉・教育・防災まで、充実していると言えます。

これまでは都心に比べて少し地味な印象がある稲城市ですが、「東京でありながら、理想の住まいと暮らしが実現できる」という現実性が認知され、近年の人気の高まりも納得感があります。

そんな稲城市で、150年以上にわたり「住まいのハウスドクター」としてお客様の住まいを支えてきた私たち大丸建設。三世代にわたってご愛顧くださるお客様もいらっしゃいます。地域の気候風土や土地柄、地勢に精通し、“信頼”と“地域密着”を軸に住まいをつくり続けてきた私たちからこそ、できることがあります。

「ただいま」と玄関のドアを開けた瞬間にホッとする、笑顔になれる。住まいは建てて終わりではなく「竣工してからが本当のお付き合いの始まり」という社是のもと、お客さまが長く安心して住まうことのできる家を、守り続けたい。稲城市には、大丸建設があります。皆様の稲城暮らしをこれからも末長く支え続けていきます。