住まいの水対策(2) 水道管トラブルに気づくのは水道屋さん?

水道管は、住まいの中でも目に見えないところに配管されています。床下や壁に覆われて、軽微なトラブルの場合、気づかずに放置してしまうことがしばしまです。しかし、いったん水漏れをしてしまうと水は自然に止まることはないため、壁や床下から水が滲み出てしまった時には大惨事。壁や床下は水に濡れて大変なことになってしまいます。

目に見えないところのトラブルに気づくにはどうしたらいいのでしょうか? 水漏れの場合は、水道メーターの検診に来た方が、明らかに不在なのにメーターが回り続けているような場合や、前回の検診に比べて極端に使用量が多い時などに、「何かありましたか」と声をかけてくださることが多いです。そうして初めて、住まい手が水道管のトラブルに気づいて、工務店や水道工事店に相談が行くことになります。

一戸建ての場合は、天気がいいのに家の周りの庭の土がいつも濡れている、乾かないといった時に、住まい手自身が気づくこともあるようです。

住まいの水対策 (1) 梅雨時こそ、配管周りを見直そう

6月6日、気象庁は関東甲信地方が「梅雨入りしたとみられる」と発表しました。先週から天気がぐずつき、天気予報を見ると雨マークと雲マークが入り混じる日々。今年は台風の発生時期も早まっているようです。雨の季節が始まると、室内もジメジメして、カビやサビなどが気になりますね。

今月は雨の季節らしく、雨漏り、配管のメンテナンスなど、水回りを支える大切な配管についてお話しします。住宅に必ずある水道管やガス管ですが、その姿は目に見えないので、普段生活しているとなかなか気にかけないところですよね。しかし、水道管にトラブルがあると、家全体に大きく影響してしまうことも。壁の中が濡れてしまうと、家を支える柱や梁、土台が濡れて、カビや木材普及金の発生につながります。

屋根からの雨漏りも心配の一つ。トラブルがあったら早めに気付いてメンテナンスに結びつけられるようにしましょう。

ウッドデッキ(3) 杉材を使う際の注意点

大丸建設は国産材と自然素材をメインに使う工務店です。内装材は主に杉を使います。杉は、真っ直ぐでやわらかく、加工しやすいのが特徴で、日本では建築用材として柱や梁、床材などに用いられています。

もちろんウッドデッキに使うこともできますが、杉材は風雨にさらされると腐食しやすい、という特徴があります。これは杉に限ったことではありませんが、木材の中でもやわらかい材料は風雨に対する保護が必要です。

屋外に杉を使う場合、腐食しづらくする加工が必要です。具体的には塗料を塗ることです。塗料には、腐食防止、紫外線等から木材を保護する効果があります。とはいえ、万能ではないので、こまめなメンテナンスと、腐食した時には板を取り替える、補強するなどの処置が必要です。

 

 

ウッドデッキ(2)  室内空間と一体化できるメリット

大丸建設で一戸建ての住宅を新築する際は、敷地条件にもよりますが、お庭がとれる場合は、室内と屋外の中間領域でもあるウッドデッキを作ることをお勧めしています。室内の床のレベル(高さ)とほぼ同じくらいの高さにウッドデッキを設けることで、掃き出し窓を開ければまるでリビングの延長のように空間が広がります。さらに庭にも目線が広がり、空間の奥行きが出てきます。

首都圏で家を建てる場合、土地の価格が高くどうしても敷地に対して目一杯家を建ててしまいがちで、さらに駐車場も確保しなければならないため、庭やデッキなどの中間領域を確保するのが難しくなります。それでも、プランによっては2階のベランダ部分を少しでも広めにとってデッキをつくったり、デッキ部分を1階の庇(ひさし)のように有効活用したりと、限られた土地・空間で、家の中外を一体化できるメリットがあります。

家づくりは屋内だけでなく、敷地全体、あるいは地域の風景とも一体で考えていくのがおもしろいのです。

ウッドデッキ(1)  薫風の季節、ウッドデッキでくつろごう

新緑がまぶしい、気持ちの良い季節になりましたね。花粉シーズンもひと段落して、空気もさらりとしているので、この季節は清々しくて最高だなと思います。暑くもなく寒くもなく、湿気も少なく、エアコンなしで過ごせるので、窓から気持ちのよい空気を室内に取り入れましょう。

ベランダやウッドデッキのある家ならば、ぜひ窓を開け放して、そこをもう一つの部屋として過ごすのもいいですね。風に揺れる木の葉を感じながら本を読んだり、小さなテーブルを出してコーヒーと一緒にお菓子を食べるのもいいでしょう。今の季節ならではの美しさを味わい、自然とともにある暮らしを満喫するために、室内と屋外の中間領域であるベランダやデッキを活用する秘訣について、今月はお話しします。

 

8) 多種多様な補助に対応できる工務店としての強み

こどもみらい住宅支援事業は、2022年2月に事業者の登録が始まったばかりの新しい制度です。大丸建設はいち早く事業者登録をおこない、3月には申請ができる体制を整えました。小規模な地方工務店としては、かなり早いスピードではないかと自負しています。

工務店としていち早く制度の情報を仕入れ、必要な資格取得のための勉強を重ね、速やかにお客様にサービスを提供できるよう、常にアンテナを高く張り、動けるようにしています。こどもみらい住宅支援事業者登録だけでなく、2月のブログでお話ししたアスベスト調査の事前調査業務についても、全国の工務店の中でも最も登録が早かった事業者の一つです。

お客様が住宅を新築したり、リフォームする際に、多様な補助制度について提案できれば、少しでも金額の負担をおさえることが可能になり、その分省エネや快適性の高い住宅づくりにお金をまわすことができます。

大丸建設ではさまざまなご提案ができますので、ぜひいろいろご相談ください。

7) リフォームの条件は

こどもみらい住宅支援事業でリフォームをする場合、上限30万円までは、夫婦の年齢や子どもの有無に関係なく、補助の対象になります。一定の性能条件を満たすことが必要になります。なお、夫婦の年齢や子どもの年齢について、事業の定めた条件に合致する場合は、補助上限額は最大60万円までに引き上げられます。

住宅の性能要件としては、開口部の断熱改修、外壁・屋根・天井または床の断熱改修、エコ住宅の設備の設置のいずれかが必須で、さらに子育て対応改修、断熱改修、バリアフリー改修、空気清浄機農・換気機能付きエアコンの設置、リフォーム瑕疵保険等への加入を同時に行う場合に上記工事も補助対象になります。

リフォームの条件は年齢等も含めて大幅に拡充されているため、省エネや性能の高い住宅にリフォームすることを検討されている方は、ぜひご相談ください。

6) こどもみらい住宅支援事業に該当する省エネ性とは?

こどもみらい住宅は、その支援制度を使って建てた家に居住する若い夫婦、または子育て世代を応援する事業です。省エネ性にすぐれた住宅を普及することで、将来にわたって省エネの恩恵を長く受けることができます。こどもみらい住宅の支援の対象になる住宅の省エネ性は、次の通りです。

 

  • ZEH住宅

ZEHとはゼロエネルギーハウスの略で、ゼッチと呼びます。家の外側の断熱を強化して、再生可能エネルギー等を除いて、基準となる一次エネルギー消費量から20%以上の一次エネルギー消費量が削減される性能を有する住宅をZEH住宅と呼びます。

ZEHに関して⇒ https://www.kk-daimaru.co.jp/blog01/2017/12/

  • 高い省エネ性能等を有する住宅

認定長期優良住宅、認定低炭素住宅、性能向上計画認定住宅は、それぞれ基準が定められています。これらの基準に沿った住宅を証明書等によって証明します。

  • 一定の省エネ性能を有する住宅

「住宅の品質確保の促進等に関する法律」に基づく日本住宅性能表示基準で定める断熱等性能等級4、かつ一次エネルギー消費量等級4の性能を有する住宅を指します。

 

 

5) こどもみらい住宅支援事業の対象となる新築住宅は?

こどもみらい住宅支援事業で、大丸建設では分譲住宅の用意はないので、対象となる新築住宅についてご説明します。年齢や施工期間のほかにも、いくつか条件があります。

  • 所有者(建築主)自らが居住すること。住民票における住所等で確認をします。
  • 土砂災害防止法に基づく、土砂災害特別警戒区域外に立地すること。
  • 未完成、または完成から1年以内であり、人の居住用に提供したことがないもの。賃貸等に出していない、ということになります。
  • 住戸の床面積が50平米以上であること。
  • 証明書等によって、いずれかの省エネ性能を確認できること。
    これについては次回、より詳しく説明します。
  • 交付申請時に、一定以上の工事完了が確認できること。
    交付を申請する際には、着工していることが条件になります。基礎工事が完了しているか、一定の出来高分の工事が完了していること。

 

 

3) 子育て世帯を応援する補助金

2021年4月1日時点で、夫婦のどちらも、あるいはどちらかが30代の夫婦が新しく家を建てたい、あるいは夫婦が40代以上でも18歳未満の子どもがいる家庭が、家を新築またはリフォームする際に、登録事業者で家を建てれば工事に応じて最大100万円が建主にキックバックされる「こどもみらい住宅支援事業」。期間や対象は限定されていますが、大丸建設も登録事業者なので、条件が合う方はぜひご相談ください。

こどもみらい住宅支援事業は、子育て世代の住宅取得の負荷軽減につながるため、子育て支援が一つの目的となっています。子育て世代は子どもの養育や教育費等にお金がかかり、また上の世代に対して資産も十分でないことが多いため、新規の住宅の取得はハードルが高くなりがちです。住宅取得に関する補助金は多種多様にありますが、子育てや若者世帯として活用できる補助金があることで、子育てのしやすさにつながっていく可能性があります。