住むなら東京・稲城市_6 稲城市のエリアの地域性

稲城市は、南北に長い地形の中で複数の鉄道路線が交差しており、エリアごとに雰囲気や利便性が異なります。住まい選びをする際には、地価や交通利便性だけでなく、その土地の特性や地域性も大きな判断材料となります。

まず、京王相模原線沿線の「若葉台」「稲城」エリアは、駅周辺の再開発が進み、マンションや新興住宅地が多く整備されています。特に若葉台は大型商業施設も充実しており、ファミリー世帯に人気の高いエリアです。地価は稲城市内では比較的高めですが、都市機能と自然のバランスが取れた快適な環境が魅力です。

JR南武線沿線は、稲城市の中でも昔ながらの住宅街と新興住宅が混在し、落ち着いた雰囲気が特徴です。多摩川に近く、河川敷ではジョギングやサイクリングも楽しめます。稲城市の中では地価がやや安めで、利便性とコストのバランスが良いエリアと言えるでしょう。

一方で、小田急線に近い「坂浜」「押立」「東長沼」などのエリアは、鉄道駅からは離れるものの、自然豊かな丘陵地にあり、静かな環境を好む方や二世帯住宅を希望する方に選ばれています。

このように、稲城市はエリアごとに異なる魅力があり、ライフスタイルや家族構成に応じて自分にぴったりの暮らしが見つかるまちと言えます。

 

住むなら東京・稲城市_5 コストと安心を両立 ― 稲城市で建てる家の魅力

東京都で新築住宅を検討する際、土地価格や地盤の安全性は重要な判断材料です。​稲城市は、東京都内でありながら地価が比較的安価で、かつ災害リスクが低い地域として注目されています。​

稲城市は多摩丘陵の高台に位置しており、地盤が安定しているため、液状化のリスクが低いとされています。 ​また、市内の多くの地域は多摩川から離れた場所にあり、洪水リスクも比較的低いと評価されています。 ​

一方で、東京都内でありながら、比較的地価が安価であり、若い世代でも土地を取得しやすいのが特徴です。2025年の稲城市の平均公示地価は約26万1,103円/m²で、東京都全体の平均地価(約133万4,554円/m²)と比較すると、約5分の1の水準です。 ​また、稲城市自体の地価の上昇傾向も見られ、将来的な資産価値の向上も期待できます。​駅からの距離があるほど地下は安価な傾向がある一方で、公共交通網が充実しているので、土地取得コストを抑えつつ、東京都内であっても、新築の戸建て住宅の建築が可能と言えます。

大丸建設では近年、新築住宅のご依頼が続いていますが、稲城市の利便性や価値向上の傾向が子育て世代へ認識が広がったゆえだと考えます。

 

 

住むなら東京・稲城市_4 生活に欠かせないインフラが整う

住まいを選ぶ際、日々の生活を支えるインフラの充実度は重要な判断基準です。稲城市は、交通、医療、福祉、教育など、暮らしに直結するサービスがコンパクトに整っており、ファミリー層やシニア層にも高い支持を得ています。通勤・通学に便利であることは、子育て層が住まいを選ぶ際に重要なポイントです。

まず交通アクセスについて、稲城市は京王相模原線の「稲城駅」「京王よみうりランド駅」、JR南武線の「稲城長沼駅」「矢野口駅」「南多摩駅」といった2線5駅に加え、さらに隣接したエリアには「若葉台駅」や、小田急線の「新百合ヶ丘駅」など、複数の路線が利用できます。新宿や渋谷まで約30〜40分と、都心通勤にも便利な立地です。バス網も市内外を結ぶように整備されており、特に若葉台エリアからは各駅や商業施設、医療機関へのアクセスがスムーズです。

道路整備も進んでおり、尾根幹線道路や川崎街道など主要幹線が走るほか、狭い道路の拡幅整備も段階的に実施。自転車レーンの整備も進み、通学や買い物時の安全性にも配慮されています。

医療機関も充実し、図書館や総合体育館、文化センター、児童館といった公共施設も各エリアに配置されており、子どもから高齢者まで多世代が利用できる環境が整っています。

このように、稲城市は単なるベッドタウンではなく、生活の質を支えるインフラが整った“暮らしやすいまち”としての魅力を持っています。

住むなら東京・稲城市_3 教育環境でも選ばれるまち

子育て世代が移住先を選ぶ際、教育環境は大きな決め手のひとつです。特に最近では、神奈川県など他地域から東京都へ転入する家庭が増えています。その理由の一つが、東京都が推進する教育費無償化政策です。

東京都では、都立高校の授業料実質無償化が広く行われており、昨年度まで年収910万円未満の世帯が対象だったのが、今年度から所得制限が撤廃され、現在は年間475,000円まで私立高校も含めて助成されています。

さらに、小中学校の給食費補助を行う自治体も多く、稲城市もその一つです。稲城市では、2023年度より市独自に給食費の一部を公費負担する制度を開始。物価高騰の影響もあり、2026年1月から小中学校の給食費の完全無償化が実現します。子育て家庭の経済的負担を軽減します。

教育環境の質の面でも稲城市は注目されています。ICT教育を推進し、すべての小中学校で一人一台のタブレット端末が配布されています。また、市立小中学校の校舎は耐震補強が済んでおり、清潔で整った学習環境が確保されています。地域の特色を活かした体験型授業や、地域ボランティアによる学習支援など、子どもたちが地域と関わりながら育つ土壌も整っています。

このように、稲城市は「教育費の軽減」と「学びやすい環境」がそろった、子育て世代にとって安心して選べるまちと言えます。

 

 

住むなら東京・稲城市_2 子育て世代に嬉しい!稲城市の充実した子育て支援

東京都は、全国でも先進的な子育て支援策を展開しており、その充実度は他の政令指定都市と比べても群を抜いています。たとえば、都内全域で実施されている「子ども医療費助成制度」では、通院・入院を問わず中学3年生までの医療費が原則無料。さらに、東京都独自の「赤ちゃんファースト」事業では、出産家庭に10万円分の子育て支援用品等が提供され、育児初期の経済的負担を軽減しています。

そのなかでも稲城市は、独自の取り組みで子育て世代から注目を集めています。市内には6カ所の児童館があり、未就学児と保護者が自由に遊び、交流できる「子育て広場」も整備されています。また、0歳から就学前までの親子を対象とした「いなぎ子育てカフェ」では、保育士や子育てアドバイザーによる育児相談も実施。さらに、妊娠期から出産、育児に至るまで一貫した支援体制が整備されており、「稲城市子育てガイドブック」は市内での子育て生活において心強い情報源となっています。稲城市は待機児童ゼロを維持しており、保育園・幼稚園の受け入れ体制が整っています。

東京都全体の支援の手厚さと、稲城市独自の取り組みが相まって、稲城市は「子育てしやすいまち」として確実に存在感を高めています。そんな理由から、稲城市への子育て世代の移住・定住が進んでいるというわけです。

 

住むなら東京・稲城市_1 今、人気急上昇の稲城市ってどんなところ?

大丸建設は東京・多摩地域で明治初期に創業して150余年が経ちます。これまでは東京の中でも「多摩地域は地味」というイメージがありましたが、近年、稲城市は特に子育て世代の人気が集まり、移住・定住が増えていると聞きます。

東京都稲城市は、多摩丘陵の豊かな自然に囲まれながらも、都心から約30分という好アクセスが魅力のまちです。​京王相模原線やJR南武線、多摩都市モノレールなどの交通網が整備されており、新宿や渋谷、立川方面への通勤・通学も快適です。​近年では若葉台エリアを中心に新しい住宅地が増え、ファミリー層の定住が進んでいます。​東京都の統計によると、稲城市の人口は2024年現在約9万人。​特に子育て世代の転入が多く、20〜40代の世帯が増加傾向にあります。​

自然と調和したまちづくりも魅力のひとつです。​稲城市内には梨園や農地が点在し、「いなぎの梨」は地元の特産品として親しまれています。​農業と住宅が共存する景観は、都市部にはない癒しをもたらしてくれます。​また、稲城中央公園や若葉台公園、多摩川緑地公園など、広々とした公園が多く、家族でのんびりと過ごすことができます。そんな稲城市の魅力を8回にわたってお伝えします。

 

 

ヒートショック最前線_8 高断熱の家は健康面でのメリットも

高気密・高断熱の家は、ヒートショックを防ぐだけでなく、冷えや結露による健康被害も防げるのが大きなメリットです。

結露が起こる原因は、室内の暖かい空気と外の冷えた空気の気温差によって飽和水蒸気量を超え、余分な水蒸気が水に変わります。これが窓や壁を濡らすことで、室内にカビやダニなどのアレルギーを引き起こす原因を発生させます。高断熱の家では結露が少ないため、アレルギーや喘息のリスクを減らすことができます。小さなお子さんがいる家庭や、アレルゲンをお持ちの方は、特に注意したいポイントです。

また、冷えは万病の元と言います。寒さによる血圧の急上昇は、ヒートショック以外にも、高血圧や脳卒中のリスクを高めます。高断熱の家なら、血圧の変動を少なくし、家族、特に高齢者の健康を守ることができます。

断熱性の高い家は、ヒートショックを防ぐだけでなく、光熱費の削減や家族の健康維持にもつながります。特に戸建て住宅の場合は、マンションに比べると寒さへの対応は十分にしておくべきで、しっかりとした断熱対策をすることで、健康的に快適な暮らしが実現できます。

ヒートショック最前線_7 高断熱の家は冷暖房コストが低い

高断熱の家は、ヒートショックを防ぐだけでなく、ほかにも多くのメリットがあります。具体的にみていきましょう。

まずは、光熱費の削減が挙げられます。高断熱の家では、暖房の効率が上がり、少ないエネルギーで家全体を暖めることができます。そのため、冬場の光熱費を大幅に削減することができます。例えば、一般的な住宅と高断熱住宅を比較すると、暖房の使用量が30〜50%程度削減できるケースもあります。つまり、毎月の電気代・ガス代を節約できるのです。

続いて、一年中快適な室内環境で、快適に過ごすことができるという点も大きなメリットです。冬は暖かく、夏は涼しいのが高断熱住宅の特徴です。夏場も外の暑さを家の中に入れにくいため、エアコンの効率がよくなり、涼しく過ごすことができます。夏場は家の外の植栽や庇(ひさし)の力も借りて影をつくり、直射日光が入らない工夫をすることで、より冷房効率を高めることが可能です。

逆に、冬は陽の光を取り込んで室内を温め、その熱を高断熱の窓から逃さないようにすることで、室内の温度を温かくキープすることができます。トイレやお風呂場、脱衣所などの寒暖差も少なくなるので、補助暖房も必要に応じてつければよく、無駄な暖房コストを削減することができます。

 

ヒートショック最前線_6 高断熱の家がヒートショックを防ぐ

日本の住まいは欧米に比べて断熱性能において遅れをとっていましたが、近年、ヒートショックが社会問題になり、「高気密・高断熱」の住まいづくりへの関心が高まっています。

高断熱の家は、外気の影響を受けにくく、家全体の温度が均一になりやすいという特徴があります。

具体的には、壁や床、天井に高性能の断熱材を使うことで、冬でも室内の温度を一定に保つことができます。また、窓を高断熱仕様にする(Low-Eガラスなどを採用)ことで、窓から熱が逃げるのを防ぎ、室内の温度を安定させます。

最近では、「ZEH(ゼロ・エネルギー・ハウス)」のように、高断熱・高気密に加えて太陽光発電設備や蓄電池を搭載するなど、エネルギー効率の良い家が注目されています。ZEH住宅なら、光熱費をほぼゼロにおさえながらヒートショックのリスクも減らすことができ、一石二鳥どころか多大なメリットがあります。

最近、大丸建設が松本直子さんの設計によって手掛けさせていただいた住宅では、断熱性能を高め、エアコン1台で住まい全体の冷暖房を賄えるようにしました。家全体を均一に暖めることで、脱衣所やトイレなどの温度差をなくすことができ、家族が快適に過ごすことができます。近々ホームページでも事例紹介をする予定ですので、お楽しみに。

ヒートショック最前線_5 日本の家はなぜ寒い?

日本の住宅は、欧米に比べて断熱性能が低く、ヒートショックを起こしやすいと言われています。歴史的な背景があり、現在、急ピッチで断熱性の向上のための政策が進んでいます。大丸建設のお客さまの断熱に対する意識も大きく変化していると感じます。

そもそも、日本の家はなぜ寒いのでしょうか?

日本の家は、もともと「夏を快適に過ごす」ことを重視した設計が多く採用されてきました。吉田兼好が『徒然草』で「住まいは夏を旨とすべし」と書いたように、日本の高温多湿な気候に合わせて、風通しを良くするために断熱をあまり考慮しない造りが一般的だったのです。昔の家は、畳や障子などを活用して調湿性を高める一方で、冬の寒さへの対策はあまりされていませんでした。

その後、戦後の高度経済成長期には、大量の住宅を迅速に供給する必要がありました。その結果、住宅の断熱性よりも、コストを抑えて早く建てることが優先されるようになりました。その流れが長く続いたため、日本の住宅は欧米と比べて断熱性能が低いものが多いのです。日本では本格的な断熱基準が設けられたのは1999年(平成11年)で、それ以前の家には十分な断熱が施されていないことが多いのです。さらに、現在の断熱基準も欧米と比べると緩く、世界の住宅と比較して日本の家が寒く、断熱性が低いと言われるゆえんです。