この5年ほど、建築家にご指名を受けて、デザインされた住宅を施工することが増えてきました。特に、住宅雑誌『チルチンびと』でも名高い松本直子建築設計事務所の松本直子さん、グッドデザイン賞などを受賞し注目株の若手・ことこと設計室の小林敏也さんとは、年間数件の住宅をご一緒します。お二人とも、大丸建設の技術力を信頼してくださって、ご依頼いただけるのは、ありがたいことです。

コロナ前の2019年に、URA-チルチンびと地域主義建築家連合-の建築家の方々と、大丸建設とでコラボイベントを行いました。住宅をデザインし、施工することについて、建築家の立場と工務店の立場で語り合う時間を経て、信頼関係が醸成されていきました。いつか大丸建設の社屋1階を、地域の方がふらりと立ち寄れるようなスペースにできないか、という夢も語り合いました。

建築家とのお仕事によって、私たちだけでは思いつかないような空間設計や素材の提案を学びます。一方で、高い要望を予算内で形にしていくのは難しいことでもあり、技術力の研鑽が求められます。緊張感のある仕事ですが、確実に私たちを高めてくれるのは間違いありません。

こうした経験を重ね、これからも建築家の多様なニーズに応えられるように務めてまいりますので、どのようなことでも遠慮なくお問合せください。

高齢者が熱中症を発症しやすい理由は、年齢を重ねるごとに身体の機能が低下し、熱に対する適応力が弱まることに関係していると考えられます。

人間の体は、暑い環境に置かれると汗をかき、体表からの蒸発によって体温を下げる機能が備わっています。しかし、加齢に伴いこの機能が低下します。特に高齢者では汗をかく量が減少するため、体温を効果的に下げられなくなり、体内に熱がこもりやすくなります​。

また、高齢者は若年者に比べて体内の水分量が少なく、喉の渇きを感じにくくなるため、脱水状態になりやすいと考えられます。十分な水分補給ができないことで、体温調節機能がさらに低下し、熱中症のリスクが高まります。

さらに、高齢者はエアコンの使用を避ける傾向があるのも原因の一つと考えられます。経済的な理由や健康意識からエアコンの使用を控えることで、室内でも熱中症を発症するリスクが増します。実際、熱中症で搬送される高齢者の多くが自宅で発症しているというデータもあります。

特に、高齢者ほど、こまめな水分補給やエアコンの積極的な利用が必要になります。

2024年の夏は、日本全国で熱中症による救急搬送者数が大幅に増加しました。特に7月下旬から8月にかけての酷暑の影響が顕著で、全国的に7月の1週間だけで1万人を超える搬送者がいたとされます。この時期に最も多かったのは東京都で、1週間で1,300人近くが搬送されたそうです​。東京だけを見ても、2024年の夏の救急搬送者数は前年よりも増加しており、特に猛暑日や湿度の高い日が続いたことで、例年以上に厳しい状況だったと言えます。また、熱中症搬送者に高齢者の割合が多いことから、高齢者は特に暑さには注意すべき状況にあることがわかります。

今後、夏の気温が下がっていくことは考えにくいため、熱中症のリスクはますます高まっていくことになるでしょう。「我慢の省エネ」は命の危険を伴います。建物の断熱性能の向上や省エネ家電の導入などは急務です。大丸建設では断熱・省エネ対策についてもご相談を承りますので、気軽にお問合せください。

東京のヒートアイランド現象は、主に都市化の進行によって引き起こされますが、車やビル、マンションからの排熱も大きな要因となっています。

車の排気ガスには、ガソリンの燃焼によって発生する大量の熱が含まれており、特に交通量の多い東京のような都市では、その影響が顕著です。また、ビルやマンションの空調設備も室内の熱を外部に放出するため、外気温を上昇させる原因となります。夏場に冷房を多く使用することで、ビルからは大量の熱が排出され、都市全体の気温をさらに上昇させるという悪循環が生まれます。

さらに、東京のような高密度の都市では、アスファルトやコンクリートが熱を吸収し、日中に蓄えた熱を夜間に放出することで、夜間でも気温が下がりにくくなります。住宅が密集している地域では、夜間にも排ガスや排熱が排出され続けていますので、地方都市と比べて「夜に気温が下がりにくい」原因は都市化と住宅密集にあります。

今年の暑さは東京に限ったことではありませんが、体感的にも東京は他都市に比べて暑く感じると言われています。実際に体感だけでなく、熱帯夜の多さなど、ヒートアイランド現象大きく関与していると考えられます。

ヒートアイランド現象とは、都市部が周囲の郊外や農村地帯に比べて、人工構造物が多く、熱を吸収しやすいため、気温が高くなる現象を指します。アスファルトやコンクリートの建物が多い東京では、昼間に蓄えた熱が夜間にも放出され、気温が下がりにくい状況です。

東京では特に夜間の気温が高くなりがちで、熱帯夜の頻度が他の都市と比較しても高い傾向があります。2024年も夜間の最低気温が25℃を下回らない日が増加しています。東京のように高密度の人口と建物が集中する都市部では、風通しが悪く、冷却効果が弱まるため、夜間でも涼しくならないことが多くあります​。

 

このような暑さの背景には、地球温暖化による気候変動の影響が大きく関わっているとされています。温暖化により、大気中の水蒸気量が増え、湿度も上昇する傾向が強まっており、蒸し暑さが増しています。さらに、都市部ではヒートアイランド現象が進行しており、アスファルトや建物からの熱の放出が夜間にも続くことで、気温が下がりにくい状況が続いています。

2024年は、エルニーニョ現象の影響も指摘されています。エルニーニョは、通常よりも太平洋の海水温が高くなる現象で、これにより日本周辺の気圧配置が変わり、太平洋高気圧が強く張り出すことがありました。この影響で、梅雨明けも早く、真夏日が続いたことで例年以上に暑い夏となりました。

夏が暑く、期間が長くなっているので、我々も暑さに適応していく必要に迫られています。

 

 

2024年は日中の猛暑に加え、熱帯夜（最低気温が25℃以上の夜）の頻度も増加し、夜間も涼しくならないため、体力の回復が難しくなりました。

2024年の東京における熱帯夜（日中の最低気温が25℃以上の日数）は、過去10年の平均と比べて大幅に増加しました。気象庁のデータによると、2024年は60日以上が熱帯夜となり、特に7月から8月にかけてその頻度が高まりました。過去10年間の平均では東京の熱帯夜は30日から40日程度であったため、2024年はそれに比べると、約20日から30日も増加しています。

2023年と比較すると、2024年はさらに厳しい暑さでした。2023年には、熱帯夜は約50日観測されており、それ自体も過去最大規模の暑さと言われていましたが、2024年はさらに10日以上多くの熱帯夜が観測されています。これにより、2024年の夏は夜間の暑さが特に顕著で、連日続く寝苦しい夜が人々の体調管理を困難にしています。

2024年がいかに猛暑であったかは、気象庁のデータを見てみるとよくわかります。

2024年の夏は平均気温が平年を大幅に上回りました。東京では、6月末から9月初旬までに猛暑日（最高気温が35℃以上の日）が例年の2倍以上記録され、一部の地域では40℃を超える異常な高温も観測されました。気象庁のデータによると、30℃以上の日（真夏日）は60日以上、35℃以上の猛暑日は15日を超えました​。

2023年も過去最大の暑さとして話題になりましたが、2024年の暑さはそれを上回る異常な状況でした。2023年はエルニーニョ現象の影響で高温が続きましたが、2024年はそれに加えて、太平洋高気圧の張り出しがより強く、ジェット気流も通常より北に偏り、日本全体が熱波に包まれやすくなっていたことが原因です。

過去の気象統計と比べても、2024年の夏は異常な高温であったことがわかります。これからも気候変動に伴う暑さのリスクが増すと考えられており、今後は暑さ対策をさらに強化する必要heatwave_02

2024年の夏は、日本の多くの地域で記録的な猛暑となり、特に平均気温が統計史上最高レベルに達しました。気象庁のデータによると、1898年以降で最も高い平均気温を記録した2023年に匹敵する暑さで、2024年の夏は平年を大きく上回る気温が続きました。

具体的には、日本国内の15地点で観測された平均気温が+1.76℃に達し、前年と並んで過去最高の暑さとされています。

東京やその他の都市でも35℃を超える猛暑日が続き、西日本や東海地域では連続して40日以上の猛暑が観測されるなど、全国的に高温が持続しました。

毎日の天気予報でも、熱中症注意情報が出るたびに、現場の安全に心を砕く日々でした。建築現場はエアコンがないためどうしても暑くなりがちで、大工さんや職人さん、現場監督はそれぞれ暑さ対策を万全にしてもなお、暑さが工事に影響することもありました。

若い世代の林業への就業に向けて、林業を学ぶための教育プログラムや訓練施設の充実も、近年は目を見張ります。例えば、全国の農業大学校や専門学校では、スマート林業に関するカリキュラムが導入され、最新技術を学べる環境が整っています。また、林業に特化したインターンシッププログラムも増加しており、実地経験を通じて林業の魅力を実感する機会が提供されています。

加えて、政府や自治体の支援策も充実しており、林業就業者支援金や若手林業者向けの研修プログラムなどが展開されています。これにより、経済的な不安を抱えずに林業に参入できる環境が整いつつあります。

日本の林業が持続可能でなければ、私たち大丸建設も持続可能ではありません。若い世代の林業の担い手が育つことで、国産材を使った家づくりを続けていくことができます。一方で、大工などの職人や工務店の現場監督も若い担い手育成が急務ですので、私たちも業界として一丸となって人材育成を進めていかなければなりません。