戦後の拡大造林期、復興時期の日本では、日本の木材自給率は90％以上だったものの、高度経済成長が始まるなかで、木材の需要が高まり、段階的に外国産材の輸入を始めようという機運が高まりました。昭和39年に木材の自由化が始まり、安価で品質が安定している外国産材が日本国内に入るようになりました。その後、ツーバイフォーや集成材などの新建材におされ、昭和45年には木材自給率が45％に。50％を割り込むと、林業が成り立たなくなり、一次産業でもある林業の従事者が減り、山が荒廃していく悪循環に陥りました。
平成14年の木材自給率は18.8％と底をつき、このままでは日本の住宅産業が壊滅的な状況になってしまうと、国産の集成材への後押しや、プレカット技術の普及が進みました。21世紀になり、地球温暖化や気象の激化などの洪水調節、水源涵養機能など、環境面からの森林の多面的な役割が見直されるようにもなりました。
最新の木材自給率（2019年度）は37.8％まで回復し、2025年の木材自給率50％の目標達成に向けて、弾みをつけたいところです。
今回のウッドショックで、外国産材に頼るリスクを肌身で感じた私たち住宅業界。ぜひ、中長期的な視野で日本の林業を支えていきたいものです。
［参照：林野庁の資料より］