改正省エネ基準では、建物外皮の断熱性能に加え、一次エネルギー消費量についても評価されます。

そもそも、一次エネルギー消費量とは、どのようなものでしょう。

まず、一次エネルギーとは、水力、風力、太陽光など、自然エネルギーと、石炭や石油など、自然から得られるエネルギーそのもののことを指します。一方で、ガソリンや電気として使いやすく加工されたものを二次エネルギーと言います。

一次エネルギー消費量とは、建物で使われる冷暖房、給湯、照明、換気設備、家電などの設備機器に使われるエネルギーを、一次エネルギーの熱量に換算したものを言います。ガソリンや電気のような二次エネルギーの場合、m3やkWといったそれぞれのエネルギーによって単位が異なりますが、一次エネルギー消費量の場合は「熱量（GJ（ギガジュール）」という単位で表現します。

1999年に定められた次世代省エネ基準は、建物の開口部（窓やドア）や壁などの断熱性能で判断していました。日本を北海道、東北や長野などの寒冷地、南東北や北関東地方、首都圏などのやや温暖な地域、東海・近畿などの温暖な地域、九州や沖縄などの暑い地域と6区分にわけて、地域ごとに目安にすべき建物の外皮性能が示されていました。

次世代省エネ基準では、延床面積に対して建物（外皮）から逃げる熱量を「Q値（熱損失係数）」、同じく延床面積に対して建物に侵入する日射量を「μ値（夏季日射取得係数）」として評価します。

2013年の改正省エネ基準では、計算方式を変え、建物外皮の断熱性能に加えて、「一次エネルギー消費量」も判断の基準に加えられることになりました。

日本の住宅の省エネ基準は、欧米各国に比べると遅れていると言いましたが、これまでに基準がなかったわけではありません。日本の省エネ基準は1980年に初めて決められ、その後何度かの改定を経て、1999年に定められたのが「次世代省エネルギー基準」です。

さらに東日本大震災を経て、暮らしに関わるエネルギーについて考える機運が市民の側にも立ち上がりました。こうした世論を受け、2013年には国の「エネルギー基本政策」が改定され、同年、省エネ基準についても「改正省エネ基準」が導入されました。1999年の省エネ基準は義務ではなく目安でしたが、2013年省エネ基準には、2020年までにすべての新築住宅・建築物で守ることが義務化されることになり、これは住宅業界にとっては画期的なことと言えます。

地球温暖化やエネルギーの枯渇といった環境問題が深刻になり、世界全体でエネルギーの使用量を減らすために、各国で積極的な省エネルギー対策が進められています。日本は資源に乏しくエネルギー源のほとんどを輸入に頼っています。そんな日本がエネルギーで世界に貢献できるのは、省エネ技術です。これまで家電のエネルギー効率は世界トップクラスで世界をリードしてきましたが、住宅の省エネルギーについては対策が進んでおらず、欧米と比較しても建物の断熱基準は低く世界のトレンドから取り残されてきた感があります。

2013年に国のエネルギー政策の方向性を示した新しい「エネルギー基本計画」が発表されました。そこには、地球温暖化の原因物質とされる二酸化炭素（CO2）の排出量を削減するために、家庭部門の省エネルギーを強化する指針が盛り込まれています。その一つが、「2020年までに新築住宅・建築物について段階的に省エネルギー基準の適合を義務化する」というものです。

ZEH（ゼロエネ住宅）の実現には、家庭の消費エネルギー量を下げることが必要不可欠ですが、一方で創エネとの組み合わせが必須となります。家庭で創エネするのならば、やはり太陽光発電です。再生可能エネルギーでの創エネは大規模であれば、太陽光発電、風力発電、水力発電などもありますが、家庭などの小規模な発電には太陽光発電が向いています（家庭用小型風力発電もあるのですが、安定した電力供給は難しいと言われています）。

南面に面した屋根がある程度あれば、一般家庭は3kWh程度の発電量で、省エネ性能が高い住宅という前提にはなりますが、ZEHの実現も夢ではありません。一般住宅で4kWh程度の発電量があれば、発電するエネルギー量が消費するエネルギーを上回ることもあり、ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（差し引き・正味ゼロ）ではなく、リアル・ゼロ・エネルギー・ハウスになることも可能です。